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メディア短評 簑原俊洋(インド太平洋問題研究所理事長)

米大統領選 バイデン・トランプ両氏によるテレビ討論会 精彩欠いたバイデン氏に米メディアは総じて厳しい評価

各州および海外領地での予備選挙が全て終了し、米大統領の次なる節目は、本来であれば7月の共和党、8月の民主党のそれぞれの党大会となるはずであった。同大会で代議員による投票が行われ、バイデン氏とトランプ氏はそれぞれ自党の任命を受けて正式に大統領候補となり、11月6日(日本時間)の投票日まで残りの選挙戦を戦い抜くことになる。当初は、この間に超党派的な組織である大統領討論会委員会によって3回の討論会が予定されていた。
しかし、バイデン氏はこうした長らくの慣習を破り、別の枠組みで2回のテレビ討論会を提案した。CNNとABCの順で取り仕切られ、スタジオには聴衆を入れず、一方が話している時はもう一方のマイクはミュートになり、側近による助言とメモの持ち込みもなし。そしてテレプロンプターの使用も不可というルールの下で行われることになった。
バイデン陣営が討論会の早期実施に固執した背景には、年齢に対する有権者の不安を早めに払拭(ふっしょく)したかったからだ。換言すれば、トランプ氏を完全に論破することで、3歳年長であっても、メンタル面で全く問題ないことを示せれば、一番の目的は達成される。
ところが、初回となる6月28日(日本時間)の討論会で彼が見せたのは...

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